医療の現状

ここでは、「医療の現状」 に関する記事を紹介しています。
ご訪問頂き、まことに有難うございます。あなたとのご縁に心より感謝申し上げます。(=⌒▽⌒=)

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mai 2007 025

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抗うつ薬「8割の患者に無意味」? それでも処方される理由



相変わらず、「うつ病」に関する話題は尽きないようで、マスコミでもうつ病関連の話題が多く見られます。年々、その患者数が増えているような感じです。

日本では、5人に1人は、人生のうちに1度はうつ(鬱)状態を経験すると言われているそうで、また、日本国内の或る調査では、15人に1人がうつ病になったことがあるとも言われています。

こうした、うつ病の治療は殆んどが精神薬の服用だけと言いてもいいのではないでしょうか。精神科医から出された「抗うつ剤」などを、何の疑いもなく大量に服用している患者が多いように見えます。



こうした傾向は日本だけでなく、精神科医が跋扈しているアメリカでは、抗うつ薬を服用している女性の割合は、世界のどの国よりも高いと言われています。

また、アメリカの子供の場合、抗うつ薬が処方されている量は、ヨーロッパの子供の場合と比べて3倍はあるそうですから、異常としか言えません。

更に、2010年、アメリカの平均的なティーンエージャーは、「1.2中枢神経系の薬」を服用しており、それらの薬剤は、ADHD(注意欠如・多動性障害)や、うつ病の症状を治療する類の薬だと言われています。



こうした傾向は、既に日本でも如実に現れているのではないでしょうか。現在のうつ病患者の急増を見ますと、抗うつ剤が大量に出回るように成ってから、一層、その患者数が増えたように思えます。

このタイプの抗うつ薬に批判的な立場のアメリカの精神科医デヴィッド・ヒーリー博士は、「抗うつ薬の行き過ぎたマーケティングの結果として、安易にうつ病の診断が行われて、1980年代後半以降のうつの大流行が起きたのではないか」と語っておられます(デヴィッド・ヒーリー『抗うつ薬の功罪』、みすず書房)。

これと同様なことを、日本の医師も述べられています。「livedoor NEWS」の記事によりますと、下記のような内容が掲載されていました。



ーー引用はここからーー

埼玉県の獨協医科大学越谷病院こころの診療科では“薬に頼らない治療”をコンセプトに掲げている。『うつの8割に薬は無意味』(朝日新書)を著した同科教授の井原裕医師は、こう説く。

「NNTといって、薬の効能を示す指標があります。09年に発表された論文によると、うつ病にSSRI(抗うつ薬は、化学構造の違いから「三環系」「四環系」「SSRI」「SNRI」などに分類される)を処方した場合のNNTは7~8。

つまり、抗うつ薬で治るのは7~8人のうち1人です。2012年に発表された論文ではNNT3~8でした。間をとって仮にNNT5とすれば、抗うつ薬が効くのは20%。8割の患者に無意味なのです」

08年以降、SSRIとプラセボ(偽薬)の効果を比較した結果、軽症から中等症までで大差なく、重症例に限って有効とする論文も複数発表された。日本うつ病学会は12年のガイドライン作成以降、軽度うつ病に対する積極的な抗うつ薬投与を推奨していない。

だが、井原医師は「抗うつ薬の投与は減っていない」と言う。なぜ、8割の患者に効かない薬が当たり前のように処方されるのか? その背景には、製薬会社の販売戦略が隠れている。

「うつは心の風邪」というキャッチコピーを覚えている人も多いだろう。SSRIが認可された1999年ごろ、製薬会社によるうつ病啓発キャンペーンに使われた。井原医師は、偏見を持たれていた精神科のハードルが下がったのはいいが、行きすぎたと指摘する。

「薬の販売促進を目的に、病気の怖さを大げさに宣伝する『疾患喧伝』という手法があります。2週間以上、憂うつな気分が続くなら早く医師に相談しろ、早期治療が必要だと騒ぎ立てた結果、多くの『悩める健康人』までうつ病に仕立て上げられた」

厚生労働省の患者調査によると、99年に約44万人だった「気分[感情]障害(躁うつ病を含む)」の総患者数は02年に約71万人。11年には約96万人まで増加した。比例するように抗うつ薬の市場規模も拡大。05年は790億円だった売り上げが、13年に1176億円。22年には1500億円を超える見通しだ(富士経済調べ)。

※AERA 2015年7月6日号より抜粋

ーー引用はここまでーー



ところで、うつ病の患者さんの中には、薬の副作用や効果について疑問を呈する方もいますが、そうすると精神科医はその患者を恫喝して、薬を飲まなければ一生、治らないなどと恐怖感を与え、更に薬を強要する者もいます。

私の所に指圧に治療に見えた外国人の方で、仕事上のストレスが溜まり、ある時期、うつ症状になったために医師に通い、精神科医の言うままに沢山の薬を飲んでいたそうです。

しかし、ご本人が薬の成分に付いて疑問を持って、ネット上などで調べたところ、どうも自分には必要が無いと思える薬が沢山あったために、それを精神科医に質したところ、逆に薬は全て飲み続けなければならないと、ヒドク怒られたそうです。



それで、この方はオカシイと思われ、他の精神科医を訪れたところ、彼の指摘したように不的確な薬が沢山あることを認めてくれたそうです。

以来、そちらの医師の所に通いながら、薬の量を減らしているそうで、何とか薬を飲まないようにしたいと語っておられました。この方のように、例え医者の助けを借りるとしても、自分で薬の善し悪しや効果などを調べておくぐらいの自主性が必要だと思います。

精神科医の言いなりになっていたら、これからも益々、うつ病と言われる症状で悩む患者が増え続けることは間違いありません。






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あなたは会社からの強制で健康診断という「定期検診」を受けたり、自分から進んで「人間ドック」に入ったりして度々、検診を受けていませんか。

現在、日本で行われている定期検診には主に、下記の5つがあります。

①人間ドック
②脳ドック
③癌検診
④メタボ検診
⑤定期健康診断




さて、世界で定期検診を強制的に行っているのは日本だけだそうですよ。また、定期健診をまめに受けている人の寿命は全く延びていないどころか短くなっている、とも言われていることもご存知ですか。

そればかりか、定期健診で定期的に被曝(X線検査で)してしまっています。英国の調査によりますと、日本は世界の主要国15カ国の中で最もCT検診回数が多い国だそうですよ。

その英国の調査では、日本人のガンが原因で死亡した人の3.2%は医療被曝が原因とされているそうです。定期的にお金をかけて健診を受けて殺されてしまうとは、何と日本人はお人好しなのか、と言わざるを得ません。



日本医療の現状について多くの著書で警鐘をならしておられる、近藤誠医師は、『日本は健康診断とか人間ドックとか、職場検診を強制しているけど、これはひどいよな。基本的人権の侵害、憲法違反だよ。この国に生まれた不幸だな』と仰っています。

上記の五大検診は、表向きは国民の健康を守るという建前になっています。しかし、実情は巨大医療産業の利益を守るために存在していると言っても過言ではありません。

このような五大検診という定期検診は、実は完全なビジネスになっていて、健常人を病人に仕立てて、検査漬け、薬漬け、手術漬けで稼ぐための罠であり、仕掛けになっているということです。



ところで、この健康診断に用いられている基準値はオカシイのではないか、と疑問を呈しておられる薬剤師の方がおられます。

それは、宇多川久美子氏で、「HEALTH PRESS」の記事の中で下記のように述べておられます。


ーー引用はここからーー

会社員には年1回の受診が義務付けられ、自営業者にも同頻度の受診が推奨される健康診断――。

血圧や尿酸値、中性脂肪値、骨密度など、すべての項目に基準値が設定され、その範囲内に収まらないと、自覚症状がなくても多くの場合、「異常」や「病気」とみなされてしまう。また、そうした基準値や正常値を知ると、ほとんどの人が自分や家族の値が気になり出し、基準値に近づけようと懸命になる。

だが、人間の身体は、基本的にそれぞれ違うものだ。それなのに、腹囲、血圧、血糖値、尿酸値、コレステロール値が基準値より多少高めというだけで、「異常」のレッテルを貼られることに首をかしげたくなる。それまで支障なく生活していたのに、健康診断で異常という結果が出れば、誰もが不安になるだろう。

その後、心配になって病院に行くと、自覚症状がなくても患者として扱われるようになる。また、病院でいったん薬を処方されると、多くの場合、その後ずっと薬をずっと飲み続けなくてはならなくなる。私には、基準値というものが必要以上に多くの人を病人に仕立てあげている気がしてならない。

また、治ると信じて飲み続けていても、さらに悪くなる場合もある。これでは何のために通院し、薬を飲んでいるのかわからなくなってしまう。

ころころ変わる基準値に惑わされない

ところで、この基準値とはいったい何なのだろうか?

私が薬剤師になりたてのころ、収縮期血圧(最高血圧)の基準値は「年齢+90mmHg」だった。つまり40歳なら130mmHg、50歳なら140mmHgということである。老化により血管の状態も変わり、血流を上げる必要性が出てくるため、年齢が上がるにつれ血圧が上がることは、それほど問題視されてこなかった。

しかしその後、「高血圧治療ガイドライン2004」が発行され、65歳未満は129mmHg以下、65歳以上は139mmHg以下という基準値が採用される。「古い基準値だと高血圧が引き起こす病気や死亡の危険性を防ぐことが難しい」ことが理由だった。

こうした理由で基準値を変更したにも関わらず、その後、高血圧による死亡者は減少したわけではない。変わったのは、基準値が下がったため血圧が基準値を超えて薬を飲まなくてはならなくなった人、つまり「病人」が増えたことだけだった。血圧の基準値はしばしば変更されるが、そのような医療界が作る適当な基準値に振り回されるのは、何ともおかしなことである。

前述したように人間の身体は人によって異なり、自分の"適正な値"は自分の身体がいちばん知っているはずだ。胴囲ひとつをとっても、基準値よりも少し太め、または細めのほうが調子が良いと感じる人もいるだろう。メタボリックシンドロームに関しては、少し太り気味のほうが長生きするというという話も聞くほどだ。体重が少し基準値を超えても、特に不調はなく自分自身が快適に日常を送っているのなら、その人の値は正常だと考えてもよいのではないだろうか。

「動悸がする」「身体が重い」などの自覚症状がある場合は、少し体重を落とす必要があるかもしれない。しかし、基準値をオーバーしても、「冷えがなくなったり疲れにくくなったりした」など本人が快適に感じるようであれば、それは自分にとって健康な証拠である。数値にとらわれる必要はない。

自分の身体の調子の良し悪しは、自分にしかわからない。基準値で一喜一憂しないよう、自分の身体の"適正値"を理解しておくことが重要になる。

ーー引用はここまでーー



全く、仰せの通りでね。医療現場に携わる方から、このような指摘が出るほどですから、如何に現代医療が患者のためではなく、医療マフィアの金儲けの手段になっているのかが、よく分かります。

世間では中年以降の方で、病院で高血圧と診断されて降圧剤を飲むようになったと言う方は沢山おられます。しかし、上記で言われているように、年齢と共に血圧が上昇するのは普通のことですから、病院での数値だけで高血圧と診断されたことを鵜呑みにする必要は無いと言うことです。

私たちは、自分の身体のことは自分が一番良く分かっていることを自覚して、普段からもっと自分自身の身体の調子に注意を払う必要があります。

安易に検診を受けたり、病院に行かないことが、自らの身を守ることになります。但し、余程の変調がある時に一時的に医薬に頼ることを否定するものではありません。何事も自分の判断で行うことが大切です。






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先日、医師の内海聡氏がご自身のフェイスブックの中で、「点滴殺人」というショッキングな記事を掲載されていました。

内容は下記の通りですが、その中で注目を引くようなことを紹介されていました。それは葬儀社の方から聞かれたということですが、「昔のご遺体は軽かったが、最近のご遺体は重い」という指摘です。

何故そのようなことになっているのかについて、内海医師は点滴の所為だと言っておられます。昨日、私が書いた記事とも共通することですが、ここには日本の終末医療の問題があるわけです。



ーー引用はここからーー

点滴殺人

最近の葬儀社の人は、こうつぶやく。「昔のご遺体は軽かったが、最近のご遺体は重いですね……」。これは医師としてみると当然のことである。つまり点滴で必要以上の水分を身体に入れられてしまっているからである。余計で過剰な点滴措置で遺体がぶくぶくに水ぶくれしている。

ほかの分野でいうとインチキぷるんぷるん化粧品なども当たるかと思う。昔の人の遺体が軽かったのは、最期に『医療』が介入しない『自然死』だったからというのは別に嘘でも何でもない。

一般的な医学でも老人はかなり点滴量を減らすのが基本で、これは医学書にもよく記載されている。しかし昨今は無視されているケースも多い。それどころか入院病棟では治療と称して大量点滴されているケースも多い。


たとえば特別養護老人ホーム(特養ホーム)から提携病院に送られ、半日で悶絶死したHさん(84歳・女性)。その死の謎を追い詰めていくと、老人医療の〝闇〟が浮かび上がってきた。
 
2008年7月24日、「脱水症状」という名目でK病院に緊急入院させられた。しかし私がカルテを見る限り脱水ではない。しかし彼女はすぐに17種類もの点滴投薬剤リストが示された。84歳の老人に、いちどに17種類もの薬剤を投与しようとしたこと自体、仰天ものだ。

Hさんは投薬予定の1週間どころか入院して半日足らずで苦しみながら息を引き取った。実はHさんは歩いて入院しており会話もできたが、急速に悪くなっていったことがわかっている。 
 
「併用禁忌」「併用注意」薬剤なども使われており、6時間で2410?を点滴されていた。これだけ大量点滴を短期間に入れれば『確実に死ぬ』ことは医学研修生でもわかる。

Hさんは病院により、意図的に〝殺された〟と言っても過言ではないくらいである。本来、老人の場合は1200~1500?程度を、1日量として、様子を見ながら投与するのが常識的で、もっと減らす場合もある。6時間ならその4分の1の300~400?弱が普通だ。

また老人は潜在的に心機能、腎機能が落ちていることが疑われるので、さらに注意して点滴をする必要がある。その後に肺水腫になっている。輸液は肺にまで溢れているわけだ。高ナトリウム液(リンゲル液)中心に急速投与されているので、老人の体では対処しきれない。

その結果、医原性『うっ血性心不全』になり、循環血しょう量が一気に増えるので、体が対処できず、脈が上がり『肺水腫』になり、呼吸状態は悪化する。

家族はぽつりとつぶやく。「この特養ホームは、下の世話がかかるようになった年寄りは、提携病院に送り込むんでしょうね。介護コストが上がるので〝処分〟するんでしょう……」「たった半日の投薬代で22万円も病院から請求が来たんですよ」と憤る。昔から老人医療はこうやって繰り返されている。こういうのを香典医療と呼んだりする。

ーー引用はここまでーー



上記の「香典医療」と言う表現もショッキングですが、日本の終末医療の実態を如実に表しているのかも知れません。

その実態とは、助かる見込みのない末期の患者に遺族のために、あるいは病院の営業費向上のために施される見せ掛けの治療のこと、だと言われています。

何と、全医療費の70%を占めるそうです。治療が異常に高額になると、死が近いとも言われているそうで、医療関係者では常識になっているようなんです。



そう言えば、患者や一部の医療関係者から漏れてくる話に、老人ホームなどでも、完全介護の必要な高齢の入院患者の預貯金の額が減ってくると、早々に、患者を死に導くような治療を行う、などということを聞いたことがあります。

上記の記事の内容などを拝見しますと、それもあながちウソではないと納得が行きます。実は私の高齢の縁者が、既に何ヶ月も病院に入院していますが、点滴だけで命を永らえる寝たきり老人になっています。

水や食物を口にすると、直ぐにむせてしまうことなどの理由で、一切の食事が摂れません。昔のように家庭で死を迎えるのが普通であった時代には、病人が物が食べられなくなると死期が近いと、家族も理解して、そのまま静かに日々を看取っていました。



ですが現在は、殆んどが病院に入院させ、終末医療を受けることが多いので、何時までも死にきれずに寝たきりの老人が急増しています。

医療が進歩したと言われていますが、こんな、死ぬに死ねないような老人を沢山生み出すような医療が本当の医療と言えるのでしょうか・・・。



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消費者庁、「市販薬で副作用」と注意呼びかけ 死亡例も(15/04/09)



これまでにも何度か、「薬の副作用」について取り上げてきました。もともと薬は毒薬ですから、どの薬も副作用があることは知られています。

これは病院で出される薬だけでなく、薬局やドラッグストアで簡単に購入できる薬の全てに言えることです。特に市販薬に付いては、より注意が必要です。

先日も消費者庁は、2013年度までの5年間に1200症例を超える市販薬の副作用報告があり、このうち15人が死亡したと発表しているほどですからね。



このことに関して、「ヨミドクター」では下記のように報じています。


ーー引用はここからーー

■ 目に後遺症

右目は失明、左目はかすみがかかったような状態。7種類の目薬を日に何度もさす。茨城県ひたちなか市の石川竜一さん(50)は「風邪薬を飲んだだけでこんな状態になるとは思わなかった」と振り返る。

料理店を営んでいた17年前、微熱とせきが続いた。「お客さんに迷惑がかかる」と、市販の風邪薬を飲んだ。翌朝、首筋に発疹が出て、目が充血。のども痛んだ。近くの診療所を受診したが良くならない。数日後、病院に行くと、「薬の副作用かもしれない。命にもかかわる」と言われ、救急車で大学病院に運ばれる途中に意識を失った。

顔はふくれ、体中の皮膚がただれた。診断名は「スティーブンス・ジョンソン症候群」。入院は4か月に及び、目の後遺症で障害者認定を受けた。店をたたみ、1人での外出も自宅周辺に限られるようになり、生活は一変した。

消費者庁が8日に発表した副作用報告の件数は、独立行政法人・医薬品医療機器総合機構が集計したものだ。同機構は製薬会社に対し、服薬後に何らかの症状が出た副作用の疑い例について報告を求めている。

同庁は09~13年度の市販薬の副作用報告が1225症例と発表したが、この全てが副作用と確定したわけではない。実際、死亡した15人のうち、「因果関係が否定できない」とされたのは、せき止めの薬を飲んで劇症肝炎を起こした1人だけ。14人は、情報が不十分だったり、複数の薬を飲んでいたりするなどして、服用した市販薬の副作用かどうか評価できなかった。

だが、集計からは重要な教訓が読み取れる。副作用が疑われた薬は、風邪薬や解熱鎮痛消炎薬が多かったが、特定のメーカーに偏っていたわけではなかった。

主な重い症状には、スティーブンス・ジョンソン症候群、間質性肺炎、肝障害がある。いずれも、はっきり原因はわからないが、薬のアレルギーが一因と考えられている。子どもから高齢者まで、誰にいつ起きるのか予測しづらいのが特徴だ。

もともとリスクがあったケースもある。解熱鎮痛消炎薬を飲んだ後に、ぜんそくの発作を起こした30歳代男性は、過去に同じ種類の薬を飲んでぜんそくを起こしていた。添付文書の注意事項をしっかり読んでいれば、使ってはいけないことに気付き、避けられた可能性がある。

副作用の初期症状を知って早めに対処することも重要だ。疲れやすさや発熱、黄だんが表れたら肝障害、階段を上る程度の軽い運動で息苦しさを覚えたら間質性肺炎の可能性がある。医薬品医療機器総合機構は「くすり相談窓口」を開設し、副作用などの問い合わせに応じている。

市販薬の副作用は、一般的に病院で処方される薬に比べれば頻度は低い。だが、まれではあっても副作用が起こり得ることも念頭に置き、上手に利用したい。


購入時に確認 ■ 異常すぐ相談

薬の購入に関する注意点について、市販薬のリスクに詳しい望月真弓・慶応大教授(医薬品情報学)に話を聞いた。

『薬を購入する時、添付文書の使用上の注意を読んでほしい。「してはいけないこと」「相談すること」の欄には、一緒に飲んではいけない薬、相談すべき持病などが書いてある。

次に、どういう副作用があるのか確認してほしい。薬疹などはすぐ分かるが、風邪薬で「発熱」を挙げられても、見分けがつきにくい。その場合は、薬を使っても〈1〉症状が改善しない〈2〉かえって重くなる〈3〉別の症状が出る――といった変化に着目し、気付いたらすぐに医師、薬剤師へ相談する。

添付文書は、購入前でも薬局などで見せてもらえる。医療機関を受診する時と同じように、症状の出方、持病の有無、服用している薬、飲酒・喫煙などの生活習慣について、薬剤師らにきちんと伝えることが重要だ。そうすることで、自分に合った薬を選んでもらうことができる。』(2015年4月29日 読売新聞)

ーー引用はここまでーー



ところで、上記で指摘されている「スティーブンス・ジョンソン症候群」ですが、仲々、重篤な症状です。

この「スティーブンス・ジョンソン症候群」の多くが医薬品によるものと考えられています。抗生物質、解熱消炎鎮痛薬、抗てんかん薬などでみられ、また総合感冒薬(かぜ薬)のような市販の医薬品でもみられることがあるそうです。

もし、何らかの薬を飲んでいて、次のような症状がみられた場合には、放置せずに、ただちに医師や薬剤師に相談することが賢明です。

1.高熱(38℃以上)
2.目の充血
3.めやに(眼分泌物)
4.まぶたのはれ
5.目が開けづらい
6.くちびるのただれ
7.陰部のただれ
8.排尿排便時の痛み
9.のどの痛み
10.皮ふの広い範囲が赤くなる




尚、この「スティーブンス・ジョンソン症候群」の予後も厄介なものがあるようです。特に、多臓器不全、敗血症などを合併するそうです。

死亡率は約3%だそうで、失明に至る視力障害、瞼球癒着、ドライアイなどの眼後遺症を残すことが多く、また、閉塞性細気管支炎による 呼吸器傷害や外陰部癒着、爪甲の脱落、変形を残すこともあるそうです。

とんかく、言えることは、一寸した症状があるからと言って、安易に市販薬などを服用しないことです。薬に頼る前に、自分でできる安全な方法を考えることです。

大概は日常生活の在り方を変えるだけでも体調を回復することができます。また暴飲暴食や睡眠不足は言うに及ばないことです。

自分の身体は自分で守るという強い信念を持って、医薬に頼らない日常を送るように努力することが大切です。


薬の副作用 スティーブンス・ジョンソン症候群




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世界に影響力を持つ米国のおよそ50の医学会が提唱する「絶対に受けたくない100の医療」をまとめました。「本当にこの診断、治療、予防に意味があるのかな?」。米国の医師らがそんなモヤモヤを一刀両断。海外の発想から大胆に日本の医療に切り込んでいきます。日本の医療に転機をもたらす意欲作です。


日本の健康保険制度は既に破綻状態です。毎年増大し続けている医療費の高騰、それと同時に無駄な治療の横行が行われており、このままでは折角の国民皆保険制度の終末にまっしぐらです。

この辺りのことについて、「ヨミドクター」では、下記のような記事を載せていました。


ーー引用はここからーー

団塊の世代が全員75歳以上の後期高齢者になる2025年まであと10年。現在、年約40兆円に上る医療費は、高齢化で今後も膨らみ続け、国の試算では10年後に年60兆円を超える見込みだ。

一人一人の税金や保険料などで賄われる医療費。必要な人が必要な時に医療を受けられるよう、「無駄」についても考えるべき時に来ている。


■ 高齢患者

東京都内の病院には次々と患者が運ばれていた。

脳の血管がつまって発作を起こした90歳代男性、肺炎による高熱で意識がもうろうとした80歳代男性。心臓が弱り、息苦しさを訴えて自ら受診した80歳代女性もいた。「入院患者は80~90歳代が中心。60~70歳代の方が来ると若いなと感じます」と病院職員は話す。

大都市圏の病院で今、75歳以上の救急患者が増えている。こうした患者には特徴がある。全身の臓器が弱り、ちょっと体調を崩すだけで命に関わる一方で、うまく治療できれば十分回復することもある。肺炎で入院した80歳代男性は、見違えるほど血色が良くなり、元気に病院を後にした。


■ 75歳以上2200万人に

厚生労働省によると、国民1人当たりの平均年間医療費(2012年度)は64歳以下だと18万円だが、65~74歳が55万円、75歳以上は89万円。高齢患者の増加は医療費の膨張に直結する。

75歳以上の医療費は医療機関で払う原則1割の自己負担額を除くと年約15兆円。その半分を税金などで支払い、4割は現役世代の保険料で賄っている。サラリーマンが給料から月々天引きされる保険料が、75歳以上の医療費に回されている格好だ。

75歳以上の高齢者人口は急激に増えており、団塊の世代が全員75歳以上になる2025年には、今より約600万人多い約2200万人になり、その後はほぼ横ばいになる推計だ。土居丈朗・慶応大教授は「このままでは国の財政が立ちゆかなくなる」と危機感をあらわにする。

高齢の患者を診察する和足医師。「不必要な薬を処方されているケースも多い」と話す


■ 過剰な医療

国は同じ成分で価格が安い「後発薬」の使用を推進、入院治療の効率化を図るなど医療費の伸びを抑えるのに躍起だが、医療現場では過剰な治療をよく見かける。

東京城東病院(東京都江東区)に膝の手術で入院した男性(86)はそれまで複数の医療機関で、気管支炎、高血圧、頻尿の治療薬、胃薬、吐き気止め、睡眠薬など14種類の薬を処方され、毎日飲んでいた。

総合診療医の和足(わたり)孝之(たかし) 医師が診療したところ、呼吸機能に問題はなく、薬をやめても頻尿にならなかった。最終的に血圧や尿酸値を下げる薬など必要な6種類に減らすことができた。

余分な薬は害になることもある。男性は吐き気止めの薬の副作用で、手足に震えが出ており、薬の中止で治まった。「高齢者は複数の診療科にかかり、薬が足されやすい。患者、家族はなぜ薬が必要なのか医師から説明を受けることが大切」と和足さんは話す。

薬以外にも疑問の残る例はある。西日本で在宅診療をする医師は、訪問先の施設で入居者全員に訪問マッサージを受けさせたいので、同意書にサインしてくれと頼まれた。

マッサージは医師が医療上必要と判断した場合に保険適用になる。自己負担分は値引きで無料となっており、他の医師からは同意を得て一部の入居者はすでにマッサージを受けているという。

「用意された書類には痛みを訴えない患者や意識のない患者も含まれていた。安易に健康保険を適用するのはおかしい」と医師は批判する。

誰もが、支えを必要とする立場になり得る。みんなが安心して医療を受けられるよう、コストについても意識することが大事なのではないだろうか。


米ではリスト作成

他の先進国でも高齢化が進み、医療費の高騰が深刻な問題になっている。患者のためにならない効果の低い治療を減らそうとする運動が広がっている。

米国では2012年、内科専門医を認定する米国内科認証機構財団が「賢く選ぼう(Choosing Wisely)」というキャンペーンを開始した。米国の医学系専門学会に、過去の研究成果に基づいて、効果が低い検査や治療を5項目ずつ挙げるよう呼びかけた。

すでに60を超える学会がこれに応えた。「急性の腰痛で、問診などで異常がない場合は画像検査をしない」(米国家庭医療学会)、「進行した認知症の患者には、胃に穴を開ける胃ろうを勧めない」(同老年医学会)などのリストを作った。

キャンペーンは米国だけでなく、独、伊、豪、オランダにも広がり、カナダでは患者団体も参加した運動になっている。日本では総合診療医らで作る「ジェネラリスト教育コンソーシアム」が具体案を作成し、普及に取り組んでいる。

設立発起人の一人で、地域医療機能推進機構の徳田安春顧問は「患者にとって適切な医療を賢く選択するための助けになる」と話す。

ーー引用はここまでーー



上記でも言われている、無駄な医療とは、過剰利用や濃厚診療とも言われており、適切な量や費用を超えている医療のことを指しています。

こうした過剰医療を招く原因には、医療機関への診療報酬を出来高払い制とし、かつ医療費が公的・民間医療保険により補償されるという事情が関係している、と言われています。

このような制度の下では、医師と患者は、医療費や受診を抑えるという動機は働かないのではないかと考えられます。国民皆保険制度の弊害とも見ることができます。



これと似た表現として過剰治療があります。これは不必要な医学的介入(治療)を指しています。過剰治療は、それを行っても症状にほとんど改善は現れないのに治療を行うわけです。

また過剰診断もあります。これは、患者にとって症状がなく無害な状態にも拘らず、病名診断を下すことです。これによって、過剰治療が行われるわけです。

正に、「医は算術」の見本のような状態です。とにかく、患者も医療機関も国民の税金で賄われている保険制度を、色んな手を使って食いつぶしていると言えます。






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